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雨漏り修理の基礎知識
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雨漏り修理はローンの支払いが可能?保険を使って費用を抑える方法も紹介

雨漏り修理ローン

突然の雨漏りで「まとまった修理費用が用意できない」とお困りの方はいませんか?雨漏りは調査に費用がかかるほか、大きな被害を受けるほど費用がかさむので不安ですよね。

とはいえ、資金が用意できないからという理由で雨漏りを放置すると、シロアリ被害や漏電事故などのリスクも高まるので手を加えないわけにはいきません。

そこで今回は、雨漏り修理をローンで支払う方法や保険適用で修理費用を抑える方法などをわかりやすく解説します。

「まとまった資金を用意できずに困っている」「できるだけ費用を抑えて修理したい」という方は必見です。

雨漏り修理はローン支払いが可能

冒頭でも述べたとおり、雨漏りを放置すると家の柱や床材、家具などの木材が腐食するばかりか、シロアリ被害や漏電事故に発展する恐れがあるので、雨漏りは早急に対処しなければなりません。

しかし、リフォームに関する補助金や助成金もなく、まとまったお金を用意できないというケースも少なくないでしょう。そこで、まとまった修理費用の確保が難しい場合はローンを組んで修理することが可能です。ローンを組めば分割支払いが可能になるため、早急な修理を必要とする場合でも安心であるといえるでしょう。

雨漏り修理の支払いに使えるローンの種類

雨漏り修理の支払いに利用できるローンはさまざまな会社が取り扱っていて、返済期間や借入可能金額、金利が異なります。したがって、それぞれの違いをチェックしておきたいところです。

ここでは、各ローンの特徴について見ていきましょう。

住宅ローンを組んでいる金融機関

新築時から住宅ローンを組んでいる場合は、同じ金融機関で「リフォームローン」を組めるかもしれません。もし住宅ローンを組んでいるなら、リフォームローンを組み込んだ形で借り換えできるケースが多いでしょう。

住宅ローンを組んでいる金融機関を選べば、通常よりも金利が低くなるほか、すでに住宅ローンを組むときに審査が通っているので、リフォームローンにおける審査のハードルも下がると想定できます。

金融機関のリフォームローン

メガバンクや地方銀行などの金融機関にはリフォームローンがあります。住宅ローンを組んでいる金融機関と比較したい場合におすすめです。

メガバンクにおけるリフォームローンの借入可能金額や金利は、以下のとおりです。

金融機関 金利 借入可能金額 借入期間
みずほ銀行 3.975%〜5.150% 500万円 最長15年
りそな銀行 3.975% 1,000万円 最長15年

※2022年7月時点

ただし、金融機関のリフォームローンは住宅ローンよりも金利が高くなるケースもあるので、慎重に検討するようにしましょう。

修理業者が提供しているリフォームローン

雨漏り修理業者の中には、クレジット会社と提携している業者も存在します。業者が提携しているリフォームローンを組めば、手続き方法をサポートしてくれたり、金利面で優遇を受けられたりするので、メリットは非常に大きいといえます。

なお、前述した金融機関のリフォームローンよりも金利が高い場合は、リフォームローンを取り扱う金融機関を自分で探すほうが得策です。

クレジットカード会社のリフォームローン

ローンを組むなら、クレジット会社が取り扱うリフォームローンを利用するのもひとつです。クレジット会社のリフォームローンは審査日数の短さが特徴で、すぐにローンを組みたいときに向いています。

クレジット会社が取り扱うリフォームローンは、次のとおりです。

クレジット会社 金利 借入可能額 借入期間
オリコ 1.9%〜3.0% 10万〜500万円 最長15年
セディナ 販売店により異なる 20万〜2,000万円 販売店により異なる

※2022年7月時点

審査がスピーディーな上に、審査が通過しやすいというメリットもあるので、ぜひ活用してみましょう。

フリーローン・カードローン

これまで紹介した金融機関やクレジット会社が取り扱うリフォームローンの審査に通らない場合は、フリーローンやカードローンを活用すると良いでしょう。フリーローンやカードローンは使用用途の制限がなく、収入による審査もないので借入しやすい特徴があります。

ちなみに、フリーローンは一回の利用につき一度しか借りられないのに対して、カードローンは利用可能枠の範囲であれば何度でも借入できます。なお、金融機関やクレジットカード会社が取り扱うリフォームローンと比べて、金利が高めに設定されているため要注意です。

リフォームローンを利用する手続き

リフォームローンは取り扱う機関によって利用条件が異なるので、あらかじめ各ローン窓口にて確認しておきましょう。リフォームローンにおける利用の大まかな流れは、以下のとおりです。

①業者に見積書を依頼する

②リフォームローンを申し込む

③審査結果が通知される

④リフォームローンを契約する

⑤工事の着工〜完工

⑥融資の実行

では、具体的に見ていきましょう。

業者に見積書を依頼する

リフォームローンに申し込む際は、修理に関する見積書の提出が求められます。そのため、リフォームローンの申し込みの前に、業者に見積書を依頼しておきましょう。

リフォームローンを申し込む

見積書をもらったら、まずは「仮審査」が行われます。仮審査に通れば「本審査」となり、リフォームローンの申し込みを行います。申し込みに必要な書類は、次のとおりです。

・リフォームローン申込書

・見積書

・工事請負契約書

また、リフォームローンの金額が500万円以上の場合は、下記の書類も必要となるので用意しておきましょう。

・収入証明書(源泉徴収票もしくは確定申告書2年分)

・住宅ローンの残高証明書

ちなみに、フリーローンやカードローンを申し込む場合は必要書類が異なります。以下の書類を忘れずに用意しましょう。

・本人確認書類

・収入証明書

・見積書

審査結果が通知される

審査日数は金融機関やクレジット会社によって異なります。クレジット会社の場合は2〜4日ほど、金融機関の場合は1〜2週間ほどかかるので、審査日数を考慮した早めの行動を心がけましょう。

リフォームローンを契約する

リフォームローンの審査通知が来たら、正式にリフォームローンを契約します。このときに必要な書類は、各金融機関やクレジット会社によって異なるので事前に確認しておきましょう。

工事の着工〜完工

リフォームローンを契約したら、工事の着工となります。工事が完了したら、金融機関もしくはクレジット会社に完工した旨を報告しましょう。

融資の実行

申し込みや工事などすべての確認が取れた段階で、融資の実行となります。

ローンを組む前にチェック!火災保険の適用について

雨漏りの修理費用は、雨漏りの被害が大きければ大きいほど高くなるものです。そのため、できるかぎり安く済ませたいと考える方は多いのではないでしょうか。

そこで、加入している火災保険を適用できるかどうかをチェックすることが重要です。ただし、火災保険の適用可否を確認するなら、必ずローンを組む前に行いましょう。

火災保険とは

そもそも火災保険とは水災や風災、雪災といった自然災害が原因で被害を受けた場合に、損害補償を受けられる制度のことです。たとえば「台風の飛来物が原因で屋根から雨漏りしてしまった」「大雪の影響で雨樋が破損して雨漏りが発生してしまった」というケースは、火災保険が適用されるかもしれません。

火災保険が適用されれば、修理費用の全額または一部をカバーすることができるので、自然災害による被害を受けた場合はぜひ活用しましょう。

火災保険は適用されない場合もある

火災保険は必ずしも適用されるとはかぎりません。たとえば「地震により瓦屋根がずれて、その箇所から雨漏りしてしまった」という場合は、補償対象外となります。その理由は、地震による被害は「地震保険」の補償範囲となるからです。

また「経年劣化した外壁のひび割れから雨漏りが発生した」「ベランダの雨樋が詰まって雨漏りした」といったケースも補償されません。なぜなら、経年劣化や不十分なメンテナンスが原因で雨漏りした場合は、日頃からメンテナンスをしていれば被害を防げたという見解により「自己責任」と判断されてしまうからです。

さらに、損害額や被害の規模、被害からの年数により補償を制限される可能性もあるので、詳細は各火災保険会社に問い合わせてみましょう。

火災保険を利用する手順

ここからは、火災保険の利用手順について紹介します。火災保険の適用可否がわからない場合は、利用前に火災保険の相談窓口に問い合わせてみると良いでしょう。

保険会社に連絡する

雨漏りの被害を確認したら、はじめに加入している火災保険会社に連絡します。加入しているプランが雨漏りに対応しているかどうかわからない場合は、保険会社の担当者に問い合わせてみましょう。

同時に、火災保険を利用するためには修理の見積書が必要となるので、業者に見積書を依頼しておきましょう。また、被害状況を証明するために、雨漏りしている箇所の写真を撮ることも重要です。

申請書類を提出する

後日、保険会社から送付された書類を作成し提出します。主に必要な書類は、以下のとおりです。

・保険金請求書

・事故状況報告書

・被害箇所の写真

・見積書

火災保険の利用に精通している業者であれば、書類作成や申請手順などをサポートしてくれるので安心です。

現場調査の実施

書類送付後、担当者が現場を訪問して被害状況の確認を行います。現場調査による費用負担はありません。

申請結果が出る

提出した書類や現場調査の情報をふまえて、保険適用の審査が行われます。保険適用となった段階で、業者と工事請負契約を結びましょう。

工事着工〜完工

工事契約後、見積書に記載どおりの内容で工事を行います。

保険金がおりる

工事完了後、保険金の支払いが行われます。この際、申請時の金額と相違がないかどうかをチェックしておきましょう。

雨漏り修理業者を選ぶ注意点

雨漏り修理は「業者選び」も非常に重要といえます。なぜなら、業者選びに失敗してしまうと詐欺被害に遭ったり、トラブルに巻き込まれたりする可能性があるからです。

たとえば、後から高額な修理費用を請求されるほか、不十分な修理で雨漏りが再発してしまったというケースも少なくありません。このような詐欺被害やトラブルを回避するためにも、あらかじめ業者を選ぶ注意点を理解しておきましょう。

雨漏り修理に精通している?

雨漏りは建物の構造が複雑であるほど原因の特定が難しく、高度な技術や熟練した経験が必要となります。そのため、業者を選ぶ際はその業者が雨漏り修理に精通しているかどうかを見極めることが必須です。

しかし、十分な雨漏り調査を行わずに、適当な修理を行う業者が存在するのも事実です。したがって、雨漏りの「原因」をきちんと報告してくれるかどうかが業者を見極める重要なポイントであるとわかるでしょう。

ちなみに、雨漏り修理は細かい修理を行うよりも、一気に工事したほうがお得になるケースもあります。雨漏りに精通している業者であれば、そういったお得な修理方法も合わせて提案してくれるでしょう。

ローンや火災保険に精通している?

業者を選ぶなら、ローンや火災保険に関する知識を有しているかどうかをチェックしましょう。ローンの申し込みや保険の申請手順に詳しい優良業者であれば、手厚いサポートを受けられるので安心です。

一方「火災保険を使って無料で修理できますよ」と宣伝している業者には注意が必要です。前述のとおり、火災保険は必ずしも適用されるとはかぎりません。火災保険の利用を前提に提案する業者は、火災保険の知識がないどころか悪徳業者の可能性があるので注意しましょう。

口コミや実績などを開示している?

業者を選ぶ際、口コミを調べることは極めて重要です。口コミは第三者の意見を知れる貴重な情報なので、隈なく調べておきましょう。

また、各業者が作成しているホームページで業者の実績を調べることも大切です。実績は顧客の満足度を知れるほか、業者における雨漏り修理の経験値をはかる指標にもなり得るのでチェックしておきましょう。

なお、一部の口コミや実績には信ぴょう性に欠けるものもあります。したがって、口コミや実績を調べるときは「情報元」を確認しましょう。

見積書は適正価格?

見積書の金額は、修理業者によってバラつきがあります。そこで、適正な価格を見極めるためには相見積もりを取ることがおすすめです。相見積もりとはA社に見積書を依頼して、B社にその見積書を提示して価格交渉することを指します。つまり、各業者の金額を見比べることで適正な価格を見極められるわけです。

一方、見積書の内容は優良業者と悪徳業者を見極める重要な材料となります。たとえば、優良業者の場合は項目ごとに金額が記載されているうえ、注意事項が細かく明記されています。対する悪徳業者の場合は、項目ごとに金額の記載がなく「一式」とまとめて明記されている場合が多いでしょう。

まとめ

今回は雨漏りの修理費用をローンで支払う方法や、保険を適用して費用を抑える方法について詳しく解説しました。

「まとまった修理の資金を用意できない」という理由で雨漏りを放置してしまうと、シロアリ被害や漏電事故などの二次被害に発展するリスクがあるので早急な対処が必要です。もし資金繰りが難しければ、金融機関やクレジット会社が取り扱うリフォームローン、またはフリーローンやカードローンを活用しましょう。

またローンを組む前に、火災保険の適用可否をチェックすることがおすすめです。雨漏りが自然災害による被害であれば、修理費用をカバーできるかもしれません。

一方、雨漏り修理は選ぶ業者も非常に重要です。仮に悪徳業者に依頼してしまった場合は、後から高額な修理費用を請求されるほか、不十分な修理による雨漏りの再発といったトラブルになりかねません。したがって、業者を選ぶ際は「雨漏りに精通しているかどうか」「見積の価格は適正であるかどうか」などを調べましょう。雨漏り修理の達人」なら、厳しい審査基準を満たした優良業者を検索できるほか、各業者の費用や特徴、実績を知ることができます。「業者選びに不安がある」「雨漏りの根本的な解決を図りたい」という方はぜひ活用してみましょう。

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