積水ハウスで雨漏り！修理の保証内容や費用について

「積水ハウスで建てた家が雨漏りしたけど、保証で修理ができるの？」

このような疑問はありませんか？

積水ハウスは建物を支える構造駆体や雨水の浸入を防ぐ部分からの雨漏りであれば保証で修理は可能です。しかし、条件によっては保証では修理ができない場合もあるため注意が必要です。

そこで今回は、積水ハウスで雨漏りした場合の修理の保証内容や費用、注意点について解説するので、ぜひ参考にしてください。

積水ハウスの雨漏り修理の保証内容

積水ハウスで建てた住宅で雨漏りした場合は、以下の基本保証に沿って修理が行われます。

基本保証

積水ハウスの基本保証は以下の部分に対し、初期30年の保証を設定しています。

• 建物を支える構造躯体
• 基礎本体など構造耐力主要な部分
• バルコニーなど雨水の浸入を防止する部分

ただし、初期保証30年を継続して受けるためには、10年点検および20年点検を受けることが条件となります。加えて、積水ハウスが必要だと判断した無償の補修工事を受けることが前提となります。

30年以降も保証が受けられるユートラスシステム

積水ハウスの初期保証が終了となる30年以降も再保証として保証が受けられるシステムです。30年以降は10年ごとに有料点検と有償工事を受けることが条件となります。

ユートラスシステムは、30年以降に再保証を継続していなくても、必要な有料点検や有償工事を行えば、再び保証が受けられます。建物がある限りは永久に保証が適用される安心の保証体制を整えています。

また、雨漏りの原因が天災や事故、積水ハウス以外の業者による増改築が原因となった場合は保証の対象外となるため注意が必要です。

定期点検

積水ハウスの定期点検も30年無料です。引き渡しから3か月・1年・2年・5年と続き、5年以降は5年ごとに定期点検が行われます。

定期点検も基本保証と同様に、10年・20年ごとの点検を必ず受ける必要があります。天災や事故などによる損傷や積水ハウス以外の業者に依頼して工事を行った場合は、保証の対象外となります。

カスタマーズセンターによるアフターサポート

積水ハウスは、全国にアフターメンテナンスの窓口「カスタマーズセンター」があります。カスタマーズセンターでは、約1割にあたる1,450人（2018年4月現在）のアフターメンテナンス専任の従業員が常駐しています。

住宅を建てたあとも建物や設備に関する相談やメンテナンスにも迅速に対応できるアフターサポートを整えています。

積水ハウスの保証で雨漏り修理をする際の注意点

積水ハウスで建てた住宅で雨漏りが発生した場合は、以下の点に注意が必要です。

新築から10年以内の場合は積水ハウスで修理を行う

新築から10年以内で雨漏りが発生した場合は、住宅瑕疵（かし）担保責任保険が適用になります。この保険は品確法で義務付けられている制度です。

住宅瑕疵担保責任保険は、10年以内で新築住宅で不具合（瑕疵）があった場合に、補修工事を行った業者へ保険金が支払われる保険制度です。10年以内であれば無償で修理が可能となります。住宅瑕疵担保責任保険は、積水ハウスに限らず品確法で定められています。

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初期30年保証では雨漏りが無償で修理できるとは限らない

積水ハウスの住宅で雨漏りした場合、修理費用が無償にならない場合があります。

30年保証を適用させる条件として、以下の内容を挙げています。

• 10年および20年の点検を必ず受けること
• 積水ハウスが必要だと判断した無償の補修工事を受けること

また、天災や事故が原因での雨漏り、ほか業者で行った増改築などの工事が原因の場合は、保証の対象外となり有償での修理となります。

保証が適用されず有償修理となった場合は、火災保険に加入していれば台風などの天災が原因と判断されれば、火災保険の保険金が下りる場合があります。

また、積水ハウスなどのハウスメーカーは修理費用が高額になる可能性があるため、雨漏り修理を専門とする業者に依頼することで、費用を抑えることも可能です。

積水ハウスの住宅で雨漏りを解決するための調査方法

積水ハウスで建設した住宅で雨漏りした場合、以下の方法で雨漏り調査を行います。

• 目視調査
• 散水調査
• 赤外線サーモグラフィー調査
• 発光液調査

それぞれ解説します。

目視調査

目視調査とは、雨漏りが想定される箇所を直接目で見て調査する方法です。屋根裏などに登り雨水の浸入経路を確認します。

目視調査は目で見て判断する必要があるため、経験や熟練した技術が求められます。目視調査は30分〜半日程度かかり、雨漏り調査の初期段階で行われることが多いです。

散水調査

散水調査は、雨漏りが疑われる箇所に直接水をかけて雨漏りを再現する方法です。直接水をかけることで、雨水の経路が確認できます。

散水調査は目視調査と同様に専門知識や技術が求められます。雨漏りを再現させる必要があるため、半日〜2日程度時間がかかります。目視調査とあわせて行われることが多いです。

発光液調査

発光液調査は、水に反応する特殊な発光塗料を混ぜた検査薬を使って、雨水の経路をたどります。散水調査と同様に、雨漏りが想定される箇所に検査薬を流し込みます。

検査薬を流した箇所に光を当てて発光する箇所があれば、雨水がたまっている箇所であったり、雨水の経路だと特定できます。

赤外線サーモグラフィー調査

赤外線サーモグラフィー調査は、赤外線カメラを使用した調査方法です。赤外線の温度変化によって雨水の経路をたどります。

温度が低い箇所に水がたまっていたり、雨水の経路であると判断できます。赤外線サーモグラフィーは壁裏や断熱材の中に水が染み込んでいる場合でも特定が可能です。

詳しい調査内容については、以下の記事でも紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

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雨漏り修理の調査って何をするの？手順や費用を徹底解説

積水ハウスの住宅の雨漏り修理費用相場

積水ハウスなどのハウスメーカーの場合、雨漏り修理専門店へ依頼する場合に比べて高額になる可能性があります。以下の雨漏り修理費用はあくまで目安とお考えください。

雨漏り調査費用

• 目視調査：0円
• 散水調査：5〜35万円
• 発光液調査：5〜25万円
• 赤外線サーモグラフィー調査：10〜50万円

目視調査は一般的に無料の場合が多いですが、業者によっては費用が発生する場合があります。

外壁・屋根修理費用

• 部分補修（屋根の場合）：60〜80万円
• 葺き替え工事（屋根の場合）：140〜180万円
• 部分補修（外壁の場合）：5〜80万円
• 張り替え工事（外壁の場合）：60〜250万円

上記以外にも足場の設置が必要となり、15〜20万円程度はかかることを想定しておきましょう。また、建物の規模や業者によっても修理費用・足場代などの費用は異なります。

ハウスメーカーに依頼するメリット・デメリット

ハウスメーカーに屋根修理や外壁修理を依頼する場合、どのようなメリット・デメリットがあるのか、気になる方も多いのではないでしょうか。

ハウスメーカーに依頼するメリット・デメリットは以下のとおりです。

メリット

ハウスメーカーに依頼するメリットは以下のとおりです。

大手メーカーのブランド力がある

大手であればあるほど、CMなどの広告を展開している企業も多く、ブランド力や安心感があります。老舗のメーカーであれば歴史もあり、工務店や屋根・外壁修理専門業者よりも倒産するリスクが少ないのもメリットといえます。

アフターフォローや保証が充実している

ハウスメーカーで新築を建てた場合、20年や30年などと保証やアフターフォローが充実している場合が多いです。施工後の定期点検やメンテナンスが必要な時期になるとメーカー側から連絡してくれるなどのサービスもあります。

施工不良があった場合などは、複数の業者に依頼する手間もなく、窓口が一本なのは時間や手間の節約にもなります。

デメリット

ハウスメーカーに依頼するデメリットは以下のとおりです。

修理費用が高額になりがち

ハウスメーカーの場合、屋根・外壁修理専門店などに比べると修理費用が高額になる傾向があります。その理由は、工事を外注するためです。ハウスメーカーによっては、自社の工事専門部署で行う場合もありますが、多くの場合は下請けや孫請け業者に依頼します。

下請けなどに依頼した場合は、中間マージンが発生するため、その分の費用が上乗せされた形の見積もり費用となります。修理費用を少しでも抑えたいと考えている場合は、屋根・外壁修正専門業者など複数の業者へ見積もりを依頼して比較検討することをおすすめします。

専門知識に乏しい場合がある

下請け業者の場合、メーカーからさまざまな工事の依頼を受けます。多くの工事経験が蓄積されますが、雨漏りなどの専門知識に乏しい場合があります。

雨漏りを確実に解決したい場合は、屋根・外壁の雨漏り修理専門業者へ依頼するのがよいでしょう。

工事業者を選べない

ハウスメーカーの場合、工事業者が決まっており自由に業者を選べません。工事の品質に問題があったり、職人に問題があったりする場合などは途中で変更することは難しく、不安や不満を抱えたまま工事をすることになります。

営業担当へ伝えても、うまく伝わらないこともあり、口頭での注意に終わってしまうこともあります。

雨漏り修理ができる業者の種類と特徴

ハウスメーカー以外でも、雨漏り修理ができる業者を紹介します。それぞれの特徴を理解して、気に入った業者へ依頼してみましょう。

• 工務店
• 屋根修理専門業者
• 雨漏り修理業者

それぞれ解説します。

工務店

工務店はハウスメーカーと同じような位置づけで新築の施工を基本とする業者です。リフォームや修理を行う場合もあります。工務店に依頼しても、実際の工事は下請け業者になる場合があります。

下請け業者に依頼した場合は、中間マージンが入ってくるため費用は高額になる場合もあります。知り合いなど個人的な事情がない限りはおすすめしません。

リフォーム専門業者

リフォーム専門業者は、リフォームや修理を専門とする業者です。工事は専属の職人が行う形が多いです。業務も幅広く、補助金申請のサポートや保証も充実している場合もあります。

ただし、リフォーム専門業者も人件費分の費用が上積みされ高額になりがちです。営業担当と職人で分かれている場合もあり、意思疎通が取れていなく依頼した工事になっていないこともあります。

屋根・外壁修理専門業者

屋根や外壁修理専門業者の場合、地域密着型で地域に根づいていることが多いです。地域密着型の場合は職人が窓口から工事まで一括で行う場合が多く、ハウスメーカーや工務店、リフォーム専門業者よりも割安になることが多いです。

自分たちで作業を行うため中間マージンなどの余計な費用が発生しません。窓口も職人が行うため、要望などが通りやすいです。

積水ハウスの住宅で雨漏り修理業者を選ぶポイント

積水ハウスで建てた住宅で雨漏りした場合の修理業者を選ぶポイントは以下のとおりです。

• 積水ハウスの住宅の工事実績が豊富な業者に依頼する
• 雨漏り修理の実績が豊富な業者に依頼する
• 相見積もりに対応してくれるか
• 雨漏りに関する資格を保有している
• 業者独自の保証やアフターフォローが充実しているか

それぞれ解説します。

積水ハウスの住宅の工事実績が豊富な業者に依頼する

積水ハウスで建てた住宅の工事実績が豊富な業者であれば、積水ハウスの住宅の特徴や起きやすい不具合に対する知見があるため、適切な対処が可能です。

知見がない業者が工事を行うと、間違った工事をしてしまう恐れがあり、雨漏りの被害がさらに拡大する恐れがあります。

雨漏り修理の実績が豊富な業者に依頼する

雨漏りは発生箇所と原因を確実に突き止めなければ解決しません。雨漏りはプロでも特定するのが難しいとされています。雨漏り修理の実績が少ない業者や雨漏り修理を専門としていない業者の場合、特定できずに雨漏りが再発する恐れがあります。

相見積もりに対応してくれるか

業者を選ぶ際は、相見積もりに対応してくれる業者を選ぶようにしましょう。修理見積もりは業者によって異なります。必ず2〜3社程度から見積もりを取って、価格を比較することをおすすめします。

価格を比較することで、修理費用の相場を把握できて余分な費用を払いすぎずに済みます。

「雨漏り修理費用一式」などと「一式」を使ってくる業者は要注意です。修理に適切な建材を使わずに低グレードの建材を使って価格をごまかしたり、不当に利益を上乗せしてきたりする業者がいます。

雨漏りに関する資格を保有している

雨漏り修理にもいくつか資格が存在します。「雨漏り鑑定士」「雨漏り診断士」「雨漏り検診士」などです。いずれも資格を受講後に試験に合格すると認定されます。

雨漏り修理は資格がなくても知識や経験があれば、対応可能です。しかし、実績だけでなく上記のような資格を有している職人がいる業者は、より適切な対処ができると判断してもよいでしょう。

業者独自の保証やアフターフォローが充実しているか

保証やアフターフォローがあるかは、とても重要なことです。雨漏りは工事に不具合があったとしても、すぐに発生するとは限りません。

数か月経過してから起こることもあるため、業者独自の保証や施工後の定期点検を実施してくれる業者であれば安心です。

まとめ

今回は、積水ハウスで建てた住宅で雨漏りした場合の修理の保証内容や費用について解説しました。積水ハウスは、以下のいずれかの場合に対して30年を基本保証としています。

• 建物を支える構造躯体
• 基礎本体など構造耐力主要な部分
• バルコニーなど雨水の浸入を防止する部分

基本保証30年を受けるためには、10年点検と20年点検を受けることが条件となります。また、積水ハウスが必要だと判断した補修工事も受けることも条件のひとつとなっています。

積水ハウスで建てた住宅で、10年以内に雨漏りした場合は住宅瑕疵担保責任保険が適用となります。ほかの修理業者へ依頼した場合は有償工事となるため注意しましょう。

10年以上経過した時点で雨漏りの修理費用が有償となった場合は、雨漏り専門の修理業者への依頼がおすすめです。ハウスメーカーの場合、下請け業者に依頼することが多く、中間マージンを取られるため費用が高額になる恐れがあります。

下請けに依頼しない職人直営店の雨漏り修理専門業者であれば、ハウスメーカーに比べて適正価格で修理ができる可能性があります。職人直営店であれば、中間マージンが入らないため費用が割安になるためです。

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