ピッタリの雨漏り修理の達人は見つかりましたか？
「どの雨漏り修理職人を選べば良いかわからない…」という方に、お住まいの都道府県や雨漏りの症状などからピッタリの職人をご案内します。
KNOWLEDGE
雨漏りは瑕疵担保責任を請求できる？保証範囲や注意点などを解説
公開日:2022/09/20
最終更新日:2023/06/12
最終更新日:2023/06/12
夢のマイホームを建てたとしても、新築して間もなく雨漏りしてしまうと本当に残念でなりませんよね。
このような新築やリフォームから間もない雨漏りの場合には、ハウスメーカーなど家の売主に対して瑕疵担保責任の請求が可能です。
しかし「瑕疵担保責任の請求」と聞くと、難しそうなイメージがありますよね。
そこで今回は、瑕疵担保責任の請求内容や保証範囲、住宅の雨漏りで瑕疵担保責任を請求する際の注意点などについて解説していきます。
瑕疵担保責任を正しく理解して、万が一雨漏りが発生した時にも慌てることなく対応しましょう。
このページのコンテンツ一覧
瑕疵担保責任の請求内容
瑕疵担保責任とは、具体的にどのような内容を指すのでしょうか。ここでは、瑕疵担保責任の概要と内容について解説していきます。
瑕疵担保責任の概要
瑕疵担保責任とは、売主が買主に対して「欠陥品」を販売・製造した際に負う責任のことをいいます。
瑕疵担保責任の時効は最長10年とされており、売主は商品を販売・契約後10年間は買主に対して瑕疵担保責任を負うことになります。
たとえば住宅においては、新築やリフォームの工事に対して瑕疵担保責任が適用になり、工事の引き渡し後、住宅に雨漏りなど何らかの瑕疵が発生した場合には、買主は売主に対して瑕疵担保責任の請求が可能です。
買主の請求に対して、売主が自社の瑕疵を認めた場合には、売主は無償で該当工事の手直しを強いられます。
なお、売主が買主に対して負うことになる瑕疵担保責任の年数は、工事の内容によって異なるため、雨漏りなどが見つかった場合には放置せず、すぐに売主と連絡を取ることが必要です。
瑕疵担保責任の請求内容
リフォーム工事で瑕疵が見つかった際、現状復帰が困難な場合などがあります。このような場合を踏まえて、買主が売主に対して請求できる瑕疵担保責任の請求内容は複数に分かれています。
買主が売主に請求できる瑕疵担保責任の請求内容は、以下の3つに分かれています。
- 損害賠償
- 修補義務
- 契約解除
それでは、ひとつずつくわしく見ていきましょう。
（1）損害賠償
買主が売主に請求できる瑕疵担保責任における請求内容の1つめは「損害賠償」です。
たとえばリフォームで屋根を葺き替えた場合、工事引き渡し後に瑕疵が見つかったとしても既に撤去・処分した既存屋根への現状復旧は困難でしょう。
このように十分な手直し工事ができない場合には、売主は買主に対して手直し工事に相当する損害賠償を請求できます。
（2）修補義務
買主が売主に請求できる瑕疵担保責任における請求内容の2つめは「修補義務」です。
工事の引き渡し後、工事内容に何らかの瑕疵が見つかった場合には、買主は売主に対して手直し工事を要求できます。
工事に対して修補義務のある売主は、無償で瑕疵部分の手直し工事を実施し、買主に了承を得る必要があります。
（3）契約解除
買主が売主に請求できる瑕疵担保責任における請求内容の3つめは「契約解除」です。
瑕疵担保責任を請求する上では、瑕疵に該当する箇所が広範囲に渡っていたり、売主の請求に対して買主が満足のいくような補修が不可能と判断されたりする場合があります。
このような場合、売主は買主に対して契約の解除を要求することができます。
瑕疵担保責任の保証期間と保証範囲
万が一の雨漏りなどに備えるためには、瑕疵担保責任が請求可能な保証期間と保証範囲を頭に入れておくことが大切になります。
ここでは、瑕疵担保責任が請求可能な保証期間と保証範囲について解説していきます。
保証期間
瑕疵担保責任の保証期間は、建物の築年数や新築・リフォームによっても大きく異なります。
新築住宅の場合には、瑕疵担保責任の保証期間は最長で10年。
一方リフォーム工事における瑕疵担保責任の保証期間は、工事引き渡しから最長1年となっています。
保証範囲
保証期間同様、瑕疵担保責任の保証範囲も新築・リフォームで大きく異なります。
新築住宅では、10年以内の経年劣化による雨漏りと構造耐力上主要な部分（基礎や構造体など）が瑕疵担保責任の保証範囲に該当します。
雨漏りは気づくことができますが、構造耐力上主要な部分に該当する建物の構造体については自分でチェックするのが困難なため、建物を新築した業者に定期的な点検を依頼するようにしましょう。
一方リフォーム工事では、工事引き渡しから1年以内の雨漏りなどが保証範囲に該当します。
リフォームでは、雨漏り以外の工事でも使用した商品や個々のリフォーム工事に対して、メーカーや施工業者で定められた保証期間が適用になるケースがあります。
瑕疵担保責任が請求できる雨漏りのケース
ここでは、新築・リフォームそれぞれにおける瑕疵担保責任が請求できる雨漏りのケースについて見ていきましょう。
（1）新築
2000年以降に新築した住宅は、10年の経年劣化による雨漏り保証が付いているため、買主は売主に瑕疵担保責任の請求が可能です。
これは同年に施工された「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」で制定されたもので、2000年4月1日以降に新築された住宅がこれに該当します。
新築から10年が経過するまでは、天井クロスのシミなど少しでも雨漏りの疑いがある場合には、早い段階で売主に連絡するようにしましょう。
住宅の品質確保の促進等に関する法律-国土交通省
（2）リフォーム
リフォーム工事では、工事の引き渡しから1年間以内の雨漏りに対して瑕疵担保責任が請求できます。
これまで雨漏りしたことのない住宅でも、リフォームを機に雨漏りが発生するケースは多く見られます。
「リフォームしたから雨漏りは大丈夫」と安心するのではなく、最低でも工事引き渡しから1年間は台風などの暴風を伴う強い雨が降った際には雨漏りに注意するようにしましょう。
なお、リフォームの施工業者が倒産してしまった場合には、最悪階担保責任の請求ができなくなる場合もあるため、施工業者の選定にも気を配る必要があります。
雨漏りで瑕疵担保責任を請求する際の注意点
建物の雨漏りで瑕疵担保責任を請求する際には、注意しなければならないことがあります。雨漏りで瑕疵担保責任を請求する際の注意点は、以下の3つです。
- 雨漏り発生時は写真や動画を撮影する
- DIYによる雨漏り補修は応急処置のみ
- 中古住宅の購入時には「既存住宅売買瑕疵保険」の加入有無を確認する
それぞれくわしく解説していきます。
（1）雨漏り発生時は写真や動画を撮影する
住宅の雨漏りが発生したら、雨漏りしている箇所や雨漏りの状況がわかる写真や動画を撮影しましょう。
雨漏りの原因が判明していない段階では、売主に連絡しても瑕疵担保責任の請求が受理されるとは限りません。
大抵の場合、連絡した当日ではなく数日後にあらためて売主が雨漏りの原因を特定するために雨漏り調査を実施します。
ここで注意しなければならないのが、雨漏り調査段階における雨漏りの症状と、雨漏りが発生した当日の状況が同じとは限らないということです。
たとえば、売主による雨漏り調査で雨漏りの症状が見られず、雨漏りの原因も特定できないケースも十分に考えられます。
このような場合に備えて、雨漏り当日の写真や動画を撮影しておくことが大切です。
（2）DIYによる雨漏り補修は応急処置のみ
雨漏りが発生しても、DIYで雨漏り補修はせずに応急処置までにしておきましょう。
すぐに雨漏りを止めようとして下手に補修してしまうと、内容によっては補修したことが原因で瑕疵担保責任の請求が受理されない可能性があります。
また、雨漏りを補修したことでかえって雨漏りの範囲が広がってしまったり、雨漏り原因がわからなくなったりすることもあります。
このように、雨漏りが発生した場合にはぞうきんなどで水分を拭き取るなどの応急処置に専念し、雨漏りの補修は売主に任せるようにしましょう。
（3）中古住宅の購入時には「既存住宅売買瑕疵保険」の加入有無を確認する
中古住宅の購入時には、事前に「既存住宅売買瑕疵保険」に加入している住宅かどうかを確認しましょう。
既存住宅売買瑕疵保険とは、中古住宅の保証と検査がセットになっている保険制度のことをいいます。
新築住宅とちがい中古住宅は「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」の対象外となるため、瑕疵担保責任は中古住宅購入時の契約内容に起因します。
中古住宅の瑕疵担保責任は、宅地建物取引業法によって2年とするケースが多く、物件購入のタイミングで瑕疵を見逃した場合には、のちのち自分自身で補修にかかる費用を負担する必要があります。
このようなリスクを避けるためにも、中古住宅の購入時には該当物件における「既存住宅売買瑕疵保険」の加入有無を必ず確認しておきましょう。
【まとめ】雨漏りしたらすぐに専門業者に相談しよう
今回は、瑕疵担保責任の請求内容や保証範囲、さらに住宅の雨漏りで瑕疵担保責任を請求する際の注意点などについて解説しました。
瑕疵担保責任とは、売主が買主に対して「欠陥品」を販売・製造した際に負う責任のこと。瑕疵担保責任が請求できる保証期間や保証の範囲は、建物の築年数だけでなく新築・リフォームのいずれかによっても大きく異なります。
同様に、瑕疵担保責任が請求できる雨漏りのケースも新築とリフォームで特徴が異なり、2000年以降に新築した住宅の場合には、「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」より新築から10年間の経年劣化による雨漏り保証が付いています。
雨漏りが発生した際には、まずは雨漏りしている箇所や雨漏りの状況を写真や動画に撮影することに努めましょう。決して自分で雨漏りを補修しようとはせずに、建物の売主に雨漏りが発生したことを連絡するのが先決です。
万が一、建物の売主と連絡がつかなかったり、売主の対応があまりにも遅かったりする場合には雨漏りの専門業者に相談してみましょう。
雨漏り修理の達人では、インターネットで全国の雨漏り修理専門業者が検索できます。雨漏り修理の経験豊富なたくさんの優良業者が登録しているので、信頼できる専門業者がきっと見つかるはずです。
また、サイトには職人の写真や会社情報も掲載されているので安心して相談できます。雨漏りの際には、インターネットですぐに専門業者が検索できる雨漏り修理の達人をぜひ活用してみてください。
お電話でのお問い合わせ
メールでのお問い合わせ
雨漏り修理業者検索サイト『雨漏り修理の達人』とは？
ABOUT
最短3クリックで理想の雨漏り修理職人がみつかる！
雨漏りを確実に修理する厳選された職人だけを掲載。
仲介手数料なし。直接連絡OK!
Step1
地域を選ぶ
お住まいの都道府県をクリック
Step2
職人を比較して選ぶ
各職人のプロフィールや実績、強みを比較検討
Step3
直接問い合わせ
そのまま直接職人と話せます
雨漏り修理の達人はここが違います！
Point1
直接問い合わせ可能
急を要する雨漏り。サイトを通さず迅速に直接職人とやりとりが可能です。
Point2
仲介手数料0円
紹介料などの手数料は一切かかりません。無料でご利用いただけます。
Point3
実績豊富な職人のみ掲載
雨漏り修理の実績豊富な専門業者のみを掲載しています。
よくあるご質問
FAQ
- どうして無料で紹介してもらえるのですか？
弊社では掲載業者様から月数千円の会費をいただいております。
他社の業者紹介サイトのように、月数万円や年数十万の会費に加えて案件紹介1件につき数万円や成約につき受注金額の2割〜5割の仲介手数料などは一切いただいておりません。
そのため、お客様にもご負担なくご利用いただけます。- 雨漏りを直す達人なら、数万円で確実に雨漏りを止められるのですか？
どれだけ熟練の雨漏り修理職人であっても、葺き替えやカバー工法が必要なケースでは、コーキングだけで雨漏りを完全に止めることはできません。
「雨漏り修理の達人」に登録している職人たちは、まず丁寧な点検・診断を行い、雨漏りをきちんと止めるために本当に必要な修理内容と、その場合の適正価格をお伝えします。
また、直らないとわかっていながら「2〜3万円で直ります」といった不誠実な提案をするようなことは一切ありません。そのうえで、最終的な工事内容やご予算のご判断は、もちろんお客様のご意思を最優先にしています。無理におすすめするようなことは一切ありませんので、まずはお気軽にご相談ください。
ご相談だけでも歓迎ですので、「まずは話を聞いてみたい」という方もお気軽にご利用ください。- 小さなシミ程度ですが、本当に直さないとだめなのでしょうか？
「このくらいの小さな雨染みなら大したことないから大丈夫かな」と思われるお気持ちはわかりますが、初期の段階こそ対処されることをおすすめします。
なぜなら雨漏りの場合、放置しても自然に直ることがないからです。
雨漏りして室内に症状がでている時にはすでに家の内部に雨が侵入しており、放置してしまうと雨のたびに水が入り込んで、住宅の内部で広がってしまい、放置すればするほど修理の費用が高くなってしまいます。最初は瓦のズレ直しや漆喰補修など部分的な補修で済んでいたものが、放置してしまうことで、葺き替えなど大がかりな工事が必要になるリスクが高まります。
【参考記事】
まずはどんな状態なのか、相談されて状態を把握されることをおすすめします。
雨染みを見つけたら要注意！放置するリスクと正しい修理方法を解説- 相談だけでも大丈夫ですか？
はい、ご相談だけでも大歓迎です。
「雨漏りかどうかわからない」「修理するかどうか決めていない」「まずは被害の状態や費用の概算を知りたい」といったご相談も承っております。まずはお気軽にお問い合わせください。- DIYで直す人もいますが、それでも業者に依頼するべきですか？
雨漏り修理で最も重要なのは正確な原因の特定です。
雨漏りは屋根だけでなく、外壁や板金、コーキング、ベランダ、笠木など様々な小さな隙間や劣化から発生します。天井からの雨漏りなので屋根からだと思ったら違う場所だったということは珍しくありません。また原因が一か所だけとは限らず複数のこともあります。DIYで一時的に対処できる場合もありますが、自分で行った場合、雨漏りの原因を見落としたままになることも多く、あとで余計な工事や出費につながるリスクがあります。また水の流れを理解した上で正しい施工を行わないと余計に悪化してしまうケースもあります。
【参考記事】
長期的に安心して住まいたい方には、原因の正確な特定と原因に合った工事を正しく行える業者の依頼を推奨いたします。
雨漏り原因をDIYで探る！修理前にできる5つの簡単チェック
DIYによる雨漏り修理は応急処置まで！おすすめできない理由と業者に依頼した際の費用- 雨漏り修理をしたいのですがあまりお金がないのでなるべく費用を抑えたいです。
ご予算に不安があるなかでの雨漏り修理、とても悩ましいことと思います。
当サイトにご相談いただく方の中にも、「なるべく費用を抑えたい」というご要望は少なくありません。
とはいえ雨漏りを放置してしまうと、建物内部の腐食やカビの発生など、修理費用が大きくふくらむ可能性があるため、早めの対応が結果的にコストを抑えることにつながる場合もあります。状態や職人によっては、応急処置での一時的な対処や原因箇所を絞った部分修理、必要な工事を段階的に行うご提案、必要なところだけお金をかけるご提案など、お客様のご事情やご予算に合わせてできるだけ負担を少なく済ませるための選択肢をご提案いたします。
【参考記事】
ご相談や見積りは無料で、予算に応じた柔軟なご提案ができる職人をご紹介しますので、まずは状況をお聞かせください。
「修理が必要かどうか分からない」といった段階でも、どうぞお気軽にご相談ください。
雨漏りしてるけどお金がない人必見！安く修理を行うためにすべきこと- 雨漏り修理で「3万円で直ります」と書かれたところと何が違うのでしょうか。
雨漏り修理は商品ではなく、それぞれのお家によって原因も築年数などの状態も異なるため、一律で価格をだすのは難しい工事です。
雨漏りの原因が一か所のひび割れだけであり、進行も少ないような場合には3万円のコーキング工事で直る事例ももちろんあります。しかし屋根や外壁などの劣化が進んでいたり、複数箇所から雨漏りしているような場合は、根本的な工事（葺き替え・カバー工法など）が必要になることもあります。そのような場合にはコーキング工事など3万円の工事だけでは直しきれず、また雨漏りが発生してしまうのです。
実際に「2〜3万円で直ると言われてコーキングだけ打ってもらったが、結局直らなかった」というご相談が当サイトにも寄せられています。
雨漏りが発生しているということは、経年劣化によって屋根などの外装が修繕の時期を迎えているサインである場合が多いです。コーキングだけで済ませてしまうと、一時的には止まっても、別の場所から再発したり、内部劣化が進んでしまうことも少なくありません。重要なのは雨漏りの原因や状態をしっかり見極めた上で、今のお家の状態を知り、そしてどんな工事が必要なのかを知ることです。
当サイトでは、調査を行って状況をご説明した上で、お客様から費用面や希望をうかがいながら、お客様やお家に合わせた「最適な工事」をご提案できる職人をご紹介しています。
無理に高額な工事をすすめることはなく、お客様の状況に合わせた最適な提案を行いますので、まずはお気軽にご相談ください。- 修理費用の目安はどれくらいですか？
雨漏り修理は、雨漏りの原因や進行の度合いよって必要な工事が大きく異なります。大体の目安は以下になります。
【参考記事】
コーキング補修（窓・外壁）：一か所あたり5〜10万円
バルコニー防水補修：10〜50万円
天井・屋根下地交換：5〜50万円
屋根全面葺き替えを伴う場合：数十万円〜100万円以上
シロアリ補修・躯体補修：10〜100万円以上
まずは被害の状態を調査することが重要です。見積りをご依頼ください。
雨漏り修理の費用相場を徹底解説！- これまでに何社か雨漏り修理を依頼したのに雨漏りが直りません
雨漏りがなかなか直らない大きな原因は、雨漏りの特定が行えていないことや、残念ながら依頼された業者の施工不備などが考えられます。
雨漏り修理においては、雨漏り箇所を正確に突き止めることが最も重要なポイントとなります。雨漏り箇所を正確に突き止めないまま場当たり的に工事を行っていたり、雨漏りに対して適切な施工が行えていないと雨漏りは再発してしまいます。雨漏りが止まらないとストレスも大きく、何度も工事を依頼すると工事費用もかさんでしまいます。雨漏り修理の業者を選ばれる際には、雨漏りの経験が豊富であり、アフターフォローもしっかりしている業者に依頼すると安心です。
【参考記事】
雨漏り修理の達人では雨漏り修理の経験が豊富な厳選された業者をご紹介しています。
雨漏りが直らない‥‥修理業者選びに失敗していませんか？
雨漏りの再発は手抜き工事が原因？実例と業者選びのポイントを解説
雨漏りでよく検索されている
