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雨漏り修理の基礎知識
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雨樋修理に火災保険は使える?その疑問を解決!

一戸建てやマンションなど建物を水から守る雨樋。劣化や損傷によって修理が必要となった場合、火災保険で補償できるケースがあります。この記事では、雨樋修理の必要性から適用されるケースと申請の流れまでご紹介します。

雨樋の役割と修理が必要な状況


そもそも雨樋は、雨水を集め排水する役割があります。そこが機能しなくなると、軒下の天井や外壁が湿気で老朽化してしまいます。雨樋の耐用年数は、15~20年といわれていますが、台風や雪など自然災害によって損傷してしまうことも。雨樋が壊れてしまった場合は雨漏りの原因となり、家や建物の寿命を縮めてしまう原因となります。
雨樋の重要性については以下の記事で詳しく紹介していますので、参考にしてみてください。

雨樋が正常に機能していない場合の症状

雨樋が機能していない場合、主に以下の原因や問題があります。

  • 台風、強風、雪などの自然災害による損傷
  • 雨樋と雨樋のつなぎ目に隙間がある
  • 雨樋が傾いている

こんなことがあれば要注意!

ただ、雨樋が壊れているという状況は見た目でしか判断できずちゃんと機能しているかというのはなかなかわかりづらいと思います。もし、下記のような症状や状況であれば専門の業者に現地調査をしてもらってください。

軒下天井から水が落ちている

軒下天井(軒天)は軒の裏側の天井部分のことを指します。外壁と同じく雨樋が正常に機能していないと、屋根を伝って流れ出た雨水がもれてしまい軒下天井がぽたぽたと落ちている場合は、雨樋の故障を疑ったほうがよいでしょう。

雨水が外壁を伝って流れている

雨樋が正常に機能していれば、雨水が壁などにあたらずそのまま排水溝へ流れます。もし、外壁を伝って水が流れ出ている場合は、雨樋の詰まりや破損している可能性があります。また、外壁にひび割れがあるとそこから建物の中に水が侵入し雨漏りにつながります。

ご近所の家に汚水が飛び散っている

雨水が雨樋を伝って排水できなければ、水が非常に飛び散りやすくなります。もし隣接している家がある場合、ご近所の家や洗濯物などにその汚水がかかってしまい、クレームやトラブルになることも。ご自身の住まいだけではなく、周りにも迷惑がかかる可能性があります。

雨樋修理の費用相場

では、火災保険が適用されない場合、実際の費用はどのくらいかかるのでしょうか。
その費用の相場をまとめました。

内容 工期 相場
詰まったゴミの除去 数時間〜半日 5,000~3万円
ひび割れ・破損個所の部分補修 数時間〜1日 1〜3万円
雨樋全体の交換 1〜3日 10〜70万円

なお、作業が高所にわたる場合は別途足場費用が20万ほどかかります。

火災保険が適用されるケースと金額

先ほどご説明した通り、部分的な補修なら少額で済みますが、全体の交換となると費用が高額になってしまうこともあります。条件によってはご加入の火災保険で費用をまかなえることもありますので、対象の方は活用してみてください。

火災保険が適用されるための条件

自然災害による破損

自然災害とは台風などの風災や雪が原因の雪災、雹(ひょう)による雹災など、基本的に自然災害が対象となっています。経年劣化やその他の理由が原因で破損した場合は適用されません。また、地震や津波は地震保険の対象となりますので同じく適用されません。ご加入の保険内容を確認してみてください。

破損から3年以内のもの

原則、自然災害が原因で3年以内の申請が対象となります。ただ、災害後すぐに破損していることに気が付けたらよいのですが、壊れた時期がわからないことも多いかと思います。その場合は、専門業者なら判断できることもありますので、ご相談ください。

工事費用が20万円以上

基本的に工事費用が20万円以上の工事が対象です。ただし、ご加入の火災保険の契約内容によっては、一部自己負担であとの金額は火災保険で適用される場合があります。ご契約金額とその内容をご確認の上、対象の場合は申請をしてください。

雨樋修理工事で火災保険を適用された場合の補償金額

火災保険によりいくら受け取ることができるのかは、ご契約内容や状況によりますので明確な基準はありません。金額の決定は、専門の鑑定会社の損害保険鑑定人が現地調査を行い、補償する金額を決定します。ですので、ご自身で工事業者に見積もりした金額と、保険金として受け取れる金額は違いますので、場合によっては全額保証できた、逆に査定金額が見積もり金額を上回った場合は、自己負担となります。

保険でどこまで保証されるかを下記コラムで具体的にご紹介をしています。

雨樋修理で火災保険を申請する流れ

雨樋修理で火災保険が適用されるとなったら、申請手続きを行ってください。
その流れを簡単に解説いたします。

  1. 修理業者に見積もりを依頼
    雨漏りや雨樋修理ができる専門の業者に問い合わせをし、現地調査と見積もりを出してもらいます。その際、1社だけではなく3社程度に相見積もりをとって比較することをおすすめします。一番信頼できる業者がみつかったからといって、この時点で契約は絶対にしないでください。もし保険金が受け取れなかった場合、自己負担で工事費用を支払うことになりかねません。
  2. 必要書類をそろえる
    用意いただく火災保険の申請に必要な書類は主に、「保険金請求書」、「事故状況説明書」、「損害物(被害箇所)の写真」、修理業者からの「工事費用の見積もり」となっています。基本的にご自身でご用意いただくものになりますが、被害箇所の写真が自分で取れない、契約書類が専門的過ぎてわからない、といった場合は、修理業者に相談しサポートしてもうとよいでしょう。
  3. 必要書類の提出
    すべての書類がそろったら保険会社にご自身で提出します。なお、申請は必ず契約者本人で業者に代行することは禁止されています。
  4. 火災保険会社からの審査通過
    申請後、ご契約されている火災保険会社の損害保険鑑定人が現地調査を行った後、補償金額が決定され審査が通ったら保険金が手に入ります。その後、雨樋修理業者と契約を交わし工事を進めていきましょう。

まとめ

このように雨樋も条件によりますが、火災保険が適用されることもあります。
ご自身で判断できない場合は、信頼できる業者にまずは相談することをおすすめします。中には、「自己負担0円」「無料で直せる」といって保険金が下りる前に強引に契約をとる悪徳業者もいますので、注意が必要です。
雨樋は住まいにとって非常に重要な箇所ですので優良な業者選びをして頂き、もし火災保険が適用されるのであればぜひ活用してみてください。

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